1975年に創設された「安全農産」は、一貫して都市の消費者と農村の生産者を結びつける活動を行ってきました。食の未来も、本当の意味での安心安全も、消費者と生産者が結びつくことなしには得ることができないと私たちは考えているからです。

すぐに食べられる便利なインスタント食品は、たとえ無添加の安全なものであってもほとんど扱っていません。インスタント食品は生産者と消費者の距離を遠ざけてしまうからです。生産者との距離が近いと感じることのできる食べ物を通じて、食べることについて改めて考えてみませんか。「安全農産」では、身体にも心にも地球にも優しい本物の食べ物だけを扱っています。

安全農産供給センターは、京都市左京区（当時）の市民団体である「使い捨て時代を考える会」の流通部門として、1975年に創設されました。
1970年代の日本は2度のオイルショックに見舞われ、右肩上がりの経済成長にかげりが見え、以下のような問題が積み上がるようになりました。

1. 健康問題　大量生産を前提とした添加物たくさんの食べ物の勃興
2. 環境問題　急速な工業化による環境破壊、原子力発電所の乱立
3. 農政問題　経済構造の変化による農業の衰退、自給率低下

これらの問題に対応すべく、「産直提携運動」として生産者会員と消費者会員とを結びつけ、有機農産物の「共同購入」として事業化するために、安全農産供給センターが設立されたのです。
当時の「生協法」では、京都・滋賀・大阪・奈良にまたがる協同組合は単独では設立が難しく、株式会社として貸倉庫を使い、専従職員によってトラック数台で、生産者会員の鶏卵と野菜の配送をスタートさせました。以後、何度か配送拠点の移転を経て、現在地に会員の出資金により自前の倉庫を建設しました。